電気料金半減など高い省エネ効果を発揮する再生可能エネルギーの地中熱。
その地中熱の普及促進に取り組んできたのが、NPO法人地中熱利用促進協会です。
NPO法人地中熱利用促進協会の精力的な活動が実を結び、経済産業省や環境省による補助制度等も充実してきました。また、会員企業等の技術力の向上等にも努め、信頼がおける業界の構築にも尽力しています。
地中熱利用のさらなる拡大に向けたポイントや今後の協会の取り組みなどについて、NPO法人地中熱利用促進協会の笹田政克理事長がECO SEED（代表 名古屋悟）が配信している有料電子媒体「Geo Value」Vol.67（2019年新年号）に年頭所感を寄せています。
今回は特別に、その笹田政克理事長の年頭所感を紹介させていただきます。（エコビジネスライター：名古屋悟）
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◆地球温暖化対策実行計画に「地中熱」盛り込む自治体１００超に
NPO法人地中熱利用促進協会
理事長 笹田政克
新春のお喜びを申し上げます。
新春早々ではありますが、最近の異常気象による災害の多発はたいへん気になるところです。気候変動の適応策が出される状況になってきていることも理解できますが、根本は緩和策の強化であり、再生可能エネルギー利用拡大の必要性を、これまでになく強く感じております。
地中熱はどこでも利用できる身近にある再生可能エネルギーです。まだ一般市民の認知度は高くありませんが、私が地中熱の普及活動を始めた10年前に比べると、建設関係の業界や自治体などでの認知度は大きく向上してきています。昨年は地球温暖化対策実行計画に地中熱を記載している自治体の数が100を超えるところまで来ました。
◆「全国地中熱フォーラム」開催へ
事業者や自治体の認知度が向上している中で、今年地中熱利用促進協会では地中熱の導入に関係されている方々が一堂に会せる場として、シンポジウムと展示会を組み合わせた第1回「全国地中熱フォーラム」を開催いたします。優れた導入事例、設計・施工の技術動向、補助金活用のポイントなどをとりあげ、気候変動対策を進める社会の潮流の中で地中熱の魅力をアピールできる大きなイベントにしたいと考えております。
本年が皆様にとりまして素晴らしい一年になりますよう祈念して、新年のご挨拶とさせていただきます。
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