「カーボンニュートラル×スマートキャンパス5.0宣言」

「カーボンニュートラル×スマートキャンパス5.0宣言」を行った広島大学は、2030年までに通勤・通学を含めたキャンパスで使うエネルギーのカーボンニュートラルの実現を目指すとし、2025年度までに全建物に地中熱利用システムを導入する考えを示しました。

同大では、「2050年カーボンニュートラルに向けて、グリーン社会の実現のための最先端技術の開発や実用化、先行的な脱炭素地域の創出などが求められているとし、世界に先駆けての脱炭素社会の実現を目指し、研究・教育、国際展開をはじめ同大学の姿勢をこの機会に明確にすることで、自治体や企業の皆様を巻き込みながら世界の中で本学の価値を高めていきたいと考えています」としています。

地中熱のほかには、2021年度内に屋上や駐車場でのPV設置を開始し、2022年度までにすべての屋上、駐車場へのPV設置を完了する計画。PVや地中熱利用システムの導入を進めた後、2030年度にはカーボンリサイクルシステムを稼働し、カーボンニュートラルを達成させる考えとしています。

宣言に関連し、同大学、東広島市、住友商事は、東広島市および周辺地域におけるSociety5.0やスマートシティの実現に関して、「包括的な連携推進に関する協定」を締結。協定を通じて、地方創生の新たな産学官連携モデルを目指すとしています。

包括連携協定の締結および宣言に際し、小泉環境大臣および新谷総務副大臣が祝辞を寄せています。小泉環境大臣は、“学校として初めてカーボンニュートラルを宣言した同大学の取り組みに大きな期待を寄せている”としており、同大学の今後の取り組みが注目されます。

※この記事は、ECO SEEDが配信している電子版の環境専門紙「Geo Value」Vol.117（2021年2月8日付）に掲載したものです。

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