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◆ヒートポンプを利用することで効率的に熱を使えるようになる地中熱…電力使用量を減らす高い効果◆

――脱炭素化やSDGsの実現に向かって社会が動き始めています。この中で地中熱が果たす役割をどのように考えていますか。

「脱炭素宣言から2年経ち、2050年に向けてわが国がどのように進もうとしているのか、その大筋が見えてきました。一昨年エネルギー基本計画と地球温暖化対策計画の改定が一体的に行われ、2050 年のカーボンニュートラルと、2030 年の温室効果ガス排出削減目標46％、挑戦目標50％が明記され、これらの目標に向けての政策の大枠が示されました。

この基本的な政策の枠組みの中で、地域・くらしの分野を環境省が地球温暖化対策推進法を改正するとともに2050 年までの展望を示す地域脱炭素ロードマップ、2030年目標を示す脱炭素先行地域などの政策を、製造業などの産業分野を経済産業省が省エネ法を改正するとともに2050年までの展望を示すグリーン成長戦略、再生可能なクリーンエネルギーに転換し、経済社会システムや産業構造を変革させて成長につなげることを目指すグリーントランスフォーメーション（GX）実現に向けた基本方針をそれぞれ示し、脱炭素に向けた取り組みを進めようとしています。2026年からは排出量取引市場が本格稼働し、2028年からは炭素賦課金が始まる予定です。そして今後10年間で150兆円を超えるGX投資が行われることにも注目していく必要があるでしょう。

日本における脱炭素に向けた考え方は、電化シナリオがベースにあり、太陽光発電など再生可能エネルギー発電（再エネ発電）に力点が置かれています。しかし、脱炭素化に至る過程を考えると、電力需給の問題で供給が不安定な点が懸念されますので、再エネ発電に頼るだけでなく、需要側の電力消費量を下げる視点がやはりとても重要であり、熱をうまく活用する必要があると考えています。

例えば、再生可能エネルギー熱である地中熱は、ヒートポンプを利用することで効率的に熱を使えるようになるものですが、電力使用量を減らす効果が高く電化シナリオの中でうまく活用できます。

電気と熱をうまく組み合わせることで、電気の比率を下げながら100％脱炭素は実現可能なシナリオだと考えており、関係各方面において熱の役割を今一度認識していただきたいと思っています」

◆協会が取り組むSDGs◆

――SDGsにおける地中熱の役割はどう考えますか。

「2015年に国連で採択されたSDGsは、持続可能な社会をつくるための17のゴールからなり、環境・社会・経済の諸問題が包括的に取り上げられ、社会を進めていくための基調となっていると言えます。一つの課題への取り組みが他の課題と絡み合うことから、多くのステークホルダーのパートナーシップを促進していくことが、持続可能な世界を創るための鍵となります。

内閣府の地方創生SDGs官民連携プラットフォームの会員でもある当協会では、17のゴールの中から協会が直接・間接的に関わっている7つのゴールを抽出し、それらのゴールを実現するため、国、自治体、企業、団体、市民とともに活動を進めていきたいと思っています。

地中熱はエネルギーであるので、直接的に関わる目標7『エネルギ－をみんなにそしてクリーンに』や目標13『気候変動に具体的な対策を』はもちろんですが、例えば目標3『すべての人に健康と福祉を』においても役割を果たせます。コロナ禍以降、換気がとても重要になっていますが、換気とエネルギーを絡めて考えていく必要があるのではないかと思っています。換気量が多い場合に外調機が使われますが、室内と温度差が大きい外気を取り入れることで空調エネルギーの負荷はどうしても大きくなってしまいます。この換気に伴うエネルギーの超過分を地中熱や地下水熱を使うことで、キャンセルできます。健康的で快適な生活を自然エネルギーで賄うことで持続可能性は高まりますので、こうした視点もとても大切になります。

7つの目標に対する協会の取り組み詳細は協会ホームページで『協会が取り組むSDGs』（http://www.geohpaj.org/archives/9318 ）」として紹介していますので、ご覧いただければと思います」

◆2050年目標に向け、地中熱普及拡大中長期ロードマップ見直し◆

◆2月2日には『地中熱で育む脱炭素とSDGs』」をテーマに第3回全国地中熱フォーラム◆

――脱炭素化等に向けてどのような活動を行っていきますか。

「協会では17年に『地中熱の普及拡大中長期ロードマップ』を作成しましたが、今年度は協会で新設した普及戦略本部でこのロードマップの見直し作業を始めています。そこでの議論では、地中熱の将来における目標値である年間利用量134万キロリットル原油換算（国による再エネ熱目標値の10％相当）、年間CO2削減量100万トンについては、きわめて高い目標であり、あるべき姿として変更する必要はないという意見が出されています。一方で、近年の導入量の伸びが鈍化している状況に目を向けると、戦略の見直しが必要であることは明らかです。カーボンニュートラルという2050年目標に向けた国の政策と、2030年目標の実現に向けた地域・くらしの分野での政策と、製造業などの産業分野での政策が見えてきた中で、これらの政策と関連付けて地中熱の普及拡大をはかるには、どのような活動が必要か今年検討を進め、2050年までのロードマップを作成したいと考えています。

普及啓発に関わる活動は、20年から続く新型コロナ感染症の終息が見通せない状況ではありますが、社会活動は着実にコロナ前に近づいています。協会活動はオンラインでの行事を取り入れながら、コロナ前の年間スケジュールに戻ってきており、今年も多数の行事を予定しています。

直近では2月2日に第3回全国地中熱フォーラム『地中熱で育む脱炭素とSDGs』」を東京ビッグサイトでENEX展と同時開催します（http://www.geohpaj.org/archives/10557 ）。地中熱・再エネ熱セミナーも同日、展示ホールで開催の予定です。ENEX展には協会も共同ブースを設けており、会員企業が出展します。なお、次回第4回全国地中熱フォーラムは、23年度に佐賀市で開催されることが決まり、有明未利用熱利用促進研究会と共同で開催することとなりましたので、詳細が決まりましたら協会ホームページ等でお知らせしたいと思っています。

2023.01